このアンケートと年齢、性別、出身都道府県、居住都道府県でのクロス集計を見る
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- 2 :名無しさん 26/11/17 17:38 ID:aQDT6jELbd
(・∀・)イイ!! (0) - 現世や現世界線で転生を繰り返せば生年月日変えられるんじゃね?
- 3 :名無しさん 26/11/17 17:51 ID:wsr857Uhzy
(・∀・)イイ!! (0) - そもそも戸籍を登録しなければ漏れる個人情報自体がないな
来世は出生届を出さないよう産まれてすぐに親に頼むんだ!
- 4 :名無しさん 26/11/17 19:54 ID:VH1P-nQ0Ud
(・∀・)イイ!! (0) - 名前は、既に合法的に変更可能であり、
それを利用した検索逃れ(デジタルタトゥー無効化)の事案なども発生している。
https://edu-naigai.jiji.com/timeline/2013
- 5 :名無しさん 26/11/18 09:07 ID:bx,HDVD2r8
(・∀・)イイ!! (0) - 法律の盲点か私生児には国籍が存在しないケースがあるとか
- 6 :名無しさん 26/11/18 16:06 ID:FzCHgBkea6
(・∀・)イイ!! (0) - さっきこれ読んでたところだった
現代の長寿科学の不都合な真実
https://wired.jp/article/sz-morbid-saul-justin-newman-book-review-eat-your-ice-cream-ezekiel-j-emanuel/
- 7 :名無しさん 26/11/18 22:10 ID:8k8YpxP9NN
(・∀・)イイ!! (0) - >>6の記事には重要な問題提起がある一方、事実の紹介や推論には、注意して読むべき点が多数存在する。
木村次郎右衛門の年齢検証については、「重大な」という言葉の曖昧さを批判すること自体は可能だが、論文の検証方法や不一致の内容を詳しく紹介せず、結論だけを皮肉るのは不十分である。複数の記録が食い違うことと、年齢が虚偽であることも同じではない。
Newmanの、わずかな年齢誤記でも高齢者統計を大きく歪め得るという思考実験については、記事の示す割合は特定の仮定に基づくモデルであり、現実にどの程度の誤記が存在するかを直接証明するものではない。年齢の丸め、転記ミス、戸籍の更新漏れ、意図的な詐称、年金不正などは、それぞれ原因も意味も異なる。
日本の「23万件余り」の高齢者記録も、実際に生存していた人の数ではない。これは死亡等の記載がないまま戸籍に残った未整理記録であり、研究では平均寿命統計への影響は実質的に無視できるとされている。ギリシャの年金受給者約20万人も、受給資格がなかった人や死亡者への給付停止対象であって、全員の詐欺が立証されたという意味ではない。プエルトリコの出生証明書の一斉更新も、主として証明書の偽造や身分証明書としての不正利用への対策であり、出生年月日の原記録が虚偽だったことを示すものではない。
米国の年齢記録の不一致についても、特定年代・人口集団の資料を米国人全体に一般化することはできない。2020年国勢調査の年齢の丸めは、主に代理回答などによって生じたもので、本人による意図的な虚偽申告とは限らない。病院のシステムが身元不明者に仮の生年月日を登録するという筆者の経験談も、人口統計全体の信頼性を示す証拠とは別に扱う必要がある。
ブルーゾーンについては、商業化や選定過程に問題があったとしても、それだけで元の研究が虚偽になるわけではない。地域によって証拠の厚さは異なり、2026年のレビューでは沖縄、サルデーニャ、ニコヤの人口統計学的な根拠が比較的強い一方、ロマリンダは地域全体を裏付ける研究が不足しているとされる。
- 8 :名無しさん 26/11/18 22:10 ID:8k8YpxP9NN
(・∀・)イイ!! (0) - 沖縄については、戦争による記録の消失と戦後の戸籍再製が、年齢記録に影響した可能性は検討に値する。しかしPoulainは、記録が無効だとする具体的証拠は見つからなかったと述べている。また、2008年の検証研究では、調査対象の百寿者52人のうち49人で申告年齢と記録が一致していた。現代沖縄の食生活や喫煙率を、明治・大正期生まれの長寿者の生活習慣と同一視することもできない。調査年や指標の定義が示されていない消費量の順位も、記事だけでは検証できない。
所得、教育、安全、住環境、人間関係などが寿命に影響するという主張には、米国の所得階層と平均余命の差を示す研究など、相応の根拠があるものの、相関をそのまま因果関係とみなすことはできない。ハーバード成人発達研究も、長期間の追跡という価値がある一方、当初の対象は男子学生とボストンの男子児童であり、米国全体を代表する標本ではない。ケトレーの社会物理学を持ち出すことも、社会環境が寿命に与える因果関係を直接証明するものではない。
ラパマイシンの2026年臨床試験では、65〜85歳の40人を13週間調べたが、主要解析で運動機能への上乗せ効果は確認されなかった。副作用の件数は服用群で多かったものの、総数の差は統計的に有意ではない。この結果は長寿効果を決着させるものではないが、安易な使用を支持する証拠でもない。アイスクリームと糖尿病・心疾患リスクの逆相関についても、研究の出典や方法が示されておらず、因果関係を結論することはできない。
>>6の記事は、年齢記録の検証、長寿ビジネスの誇大宣伝、社会経済的な健康格差という重要な論点を提示している。しかし、異なる種類の記録不備を一括りにし、調査対象や分母、研究の限界などを十分に説明していない。控えめに言って、陰謀論一歩手前の胡乱な文章であると評価せざるを得ないだろう。
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